団塊の世代の部屋(91

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200721日木曜日  第2692回  テレビ放送

  日経スペシャル「ガイアの夜明け」 1月30日放送 第248回 「我が家が発電所〜急成長する太陽電池〜」を朝のテレビ番組欄で見つけ楽しみにチャンネルを合わせました。

  一時間では深く掘り下げるには無理があるのか通り一遍という感じでした。太陽光発電が急激に伸びているとのことでしたが、ドイツなどヨーロッパには触れず海外では中国の無電化地帯への売り込みを取り上げていました。

  国内では若い夫婦の導入例を取り上げていましたが、その値段設定に違和感を感じてしまいました。サンヨーのパネル21枚で350万円の見積を写していましたが、今時あんな値段が通るのでしょうか。私ならとてもじゃないがあんな価格でお客様に勧める気はしません。どう考えても償却に30年はかかりそうです。もしかしたらあれも値崩れを嫌うメーカーの思惑の入った今流行のやらせの単価かもしれませんね。
  それでも取り付けてからの毎日の天気と発電量が気になり、節電を考える様子は興味深く見させてもらいました。あの気持ちは誰でも同じなんでしょうね。太陽光発電の楽しみはあんなところにあるのじゃないでしょうか。あの楽しみを皆に味わって欲しいものです。

  もう一つ興味深かったのは産業用の営業でした。この営業はやはりメーカーが主体のようでした。メーカーが営業して、設置はその地区の設置業者という役割のようでした。
  やはり地方の販売会社や設備会社が取り組むには相手が大きすぎるのかもしれません。 シースルの設置例も取り上げられていました。参考:
環境保全に挑戦する東急電鉄様の取り組み
  住宅用の補助金が無くなった今、メーカーも産業用へ力を入れているようですが住宅用を切り捨てては日本の太陽光発電の前途は暗いのじゃないでしょうか。

只、太陽光発電が伸びているということを強調するだけでなく日本の現状ををもっと深く掘り下げて欲しかったところですが、そこまで求めるのは無理なのかもしれません。

それでも問題提起して欲しかった!

200722日金曜日  第2693回  RPS

  第2690回で取り上げた「RPS制度」の経済産業省の方針が29日に何の積増もなく出されました。

  FujiSankei Business i.より

  電力会社 新エネ利用義務重く 14年度は3割増 2007/1/30

  風力や太陽光など新エネルギーの利用を電力会社に義務づけた、エネルギー特措法(RPS)に基づく新エネルギーの調達目標量が、2014年度には約160億キロワット時まで引き上げられることになった。29日に開かれた経済産業省の総合資源エネルギー調査会小委員会で正式決定した。

 発電コストが高くなると反発する電力会社に配慮し、当初見通しに比べると下回っているが、現行計画の最終年度に当たる10年度に比べると約3割の上積みとなる。エネルギーの調達は大幅なコスト負担を伴う。資源ナショナリズムの台頭によって、液化天然ガス(LNG)など原料の調達コストは上昇しているだけに経営への影響が高まることは必至だ。・・・中略

 このため経済産業省は新エネルギーに関し、2%程度というさらに厳しい数値を掲げるとの見方もあった。これに対し電力業界は、現行目標の達成でさえ年1000億円のコスト負担が生じると主張。両者の溝は深かった。だが、経済産業省は電力会社に配慮した形となった。・・・中略

  だが、利用義務量の拡大に対する負担増は決して小さくない。

例えば太陽光発電だ。利用促進のため同発電の供給量を他の新エネルギーの2倍とみなす優遇措置も設けられたが、住宅需要も頭打ちのため今後の市場動向は不透明感が強い。風力発電については青森県東通村で風力発電機の倒壊事故が発生したばかりで、計画通りに増えていくとは断言しにくい。・・・以下略

 やっと「住宅需要も頭打ち」なんて表現が出ましたね。この当たりのきちんとした数字を知りたいのですがどこにも発表されていないようです。隠しているのでしょうか。 
  それにしても散々もめてやっと160億キロワット時(1・63%)とは、もうこの国に期待することは出来そうもありません。

 もう一つおかしいのが太陽光発電を他のエネルギーの2倍というものです。

 Sankeiwebより

 太陽光発電を優遇 経産省、新エネルギー利用で新目標値

 経済産業省は29日、電力会社に風力や太陽光などの新エネルギー利用を一定量以上義務づけたRPS法(新エネルギー利用法)の新目標をまとめた。太陽光利用の発電量を実際の発電量の2倍にカウントする特例措置を導入するなどして新エネを促進。新エネの割合を平成22年度目標の122億キロワット時(電力販売総量の1・35%)から、26年度には160億キロワット時(1・63%)へ引き上げることも決めた。・・・中略

  新たな施策として、新目標期間(23年度から4年間)の太陽光発電量をRPS法上、実際の発電量の2倍とみなす。太陽光発電は1キロワット時あたり約46円とコストが高い。22年度には技術革新により約23円にまで引き下がる見込みだが、それでも新エネの主力である風力発電(11〜14円)の2倍程度のコストがかかることから、特例措置による優遇を決めた。・・・以下略

 風力発電の2倍の価格で買うから発電量を2倍とするという訳ですね。それにしても、設置している各家庭は約46円かかるのですから倍で勝ってもらいたいのは設置している方です。半額で買っておいて計算だけ2倍というのはおかしいじゃないですか。なんでそこまで電力会社を優遇するのでしょうか。企業優先の日本の国のおかしさがこんなところにもでてきているとは腹立たしい。
  こんな近視眼的な考え方の日本では環境問題に目が向き始めた世界の笑いものになるのは目に見えている。

何とも恥ずかしい!

200723日土曜日  第2694回  二酸化炭素(CO2)排出権

  昨日の「RPS制度」でも触れましたが、何故日本はドイツのように売電を高く出来ないのかと腹立たしい思いでいる時に何となく納得の行かない記事に出会いました。

  四国新聞より

  三菱商事からCO2排出権を購入−四国電力 2007/01/30

  四国電力は二十九日、中国で温室効果ガス削減事業に取り組む三菱商事(東京)から、二酸化炭素(CO2)排出権を購入する契約を結んだと発表した。購入予定量は二〇〇七年七月からの五年半で計九十五万トン。購入価格は未公表。四電の排出権獲得は四件目。

 三菱商事が手掛けるのは、中国河南省の肥料製造工場で発生する亜酸化窒素を分解・処理する事業。これは、先進国と途上国が共同で温室効果ガスの削減を図り、削減分を先進国が排出権として獲得できるクリーン開発メカニズム(CDM)のプロジェクト。これにより、三菱商事は〇七年七月から七年間で年三十五万トン(CO2換算)の排出権を獲得。四電はこのうち、〇七年七月からの五年半で計九十五万トンの排出権を購入した。

また、四電は地球温暖化防止対策として掲げるCO2削減目標について、従来の目標を見直し、より厳しくした。これまでは使用電力量一キロワット時当たりのCO2排出量を「二〇一〇年度に〇・三四キログラムにする」としていたが、これを「〇八年度から五年間の平均を〇・三三キログラムにする」と改めた。

 これっておかしいと思いませんか。わざわざお金を出してよその国から排出権なんてものを購入しなくても、住宅用太陽光発電を設置している家から排出権を買えば良いのじゃないでしょうか。つまりは今の売電価格に排出権(一体幾らになるのか分かりませんが)をプラスすれば売電価格が上がり償却も早くなると言うものです。
  日本に敵対的な中国にそんなお金を払うくらいならそのお金で日本の太陽光発電を増やそうと言う発想は無いのでしょうか。全く不思議です。

 サーチしてみたら、やはりそんな考えはありました。それも、リンクさせてもらっている浅川太陽光発電所に。

 ドキュメント2005 → 自然エネルギー利用発電によるCO2排出権取引

 ・・・略

 法的根拠

. RPS法では、二酸化炭素の排出権に対しては帰属する法的部分が無い。

. 京都議定書では、二酸化炭素を個人が売買する法的根拠が無い。

. 二酸化炭素排出権取引については、日本以外の国では実際に行なわれている。

. 他の法律を見ても、個人が二酸化炭素の排出権を販売することに対しての規制は存在しない。

 以上のことに対して、関係各機関や東京電力株式会社株主総会に問いただすも、現状では法的根拠が無いために二酸化炭素の排出権取引は時期尚早で、法整備が整ったならば考えるとの回答をいただきましたが、京都議定書の項目にある温室効果ガス削減政策を2008年から実施し、2012年までには現状の二酸化炭素排出量を1990年水準にしなくてはなりません。本年2005年で計算すると、二酸化炭素総排出量の15%以上の削減をしなくてはなりません。ここ2年数カ月で二酸化炭素の排出権取引に関する法整備が整うとは考えにくく、二酸化炭素排出量の削減を2008年には間に合わない企業が発生することが予測されますので、2008年に間に合うように、二酸化炭素排出権としては、規模が小さいのですが、太陽光発電により二酸化炭素発生をしないで発電した電気を電力会社が発表している公式により二酸化炭素量を求め削減分として販売いたします。・・・以下略

 やはり今の売電価格に二酸化炭素排出権は含まれていないようです。ここでは電力会社が認めないので二酸化炭素排出権(証書)として売り出すとの事です。
  しかし電力会社はおかしいですね。こんな良い方法があるのにそれを無視して、外国の排出権には金を出すのですから。
  一軒一軒の排出権は少ないと言えども全部をあわせれば結構大きな数字になるのじゃないでしょうか。それ以上に売電単価が上がり十分採算が取れるとなれば一気に設置が増えるのですから一挙両得です。

何故やらないのでしょう!

200724日日曜日  第2695回  ガソリン販売量前年割れ

  バカな政府のお陰で太陽光発電はドイツに逆転されてしまって今後も離される一方です。いくら環境に対する意識が高くて人の良い日本人と言えどもやはりすぐに採算が取れそうも無いものにはなかなか飛びつきません。何と言ってもメリットがなければ踏み切れないのが人間です。
  それを見事に証明するような出来事がありました。

   Yahoo!ニュースより 

  <ガソリン販売量>32年ぶり前年下回る 06年 1311936分配信 毎日新聞

  経済産業省が31日公表した石油統計速報によると、06年の国内ガソリン販売量は前年比1.1%減の約6094万キロリットルで石油危機の74年以来32年ぶりに前年を下回った。軽自動車など燃費のいい車への乗り換えが徐々に進んだほか、昨夏の原油高で消費者がガソリンを買い控えたとみられる。

 月別で前年の販売量を下回ったのは7カ月。夏休みの8月や年末の12月など需要期が前年割れだった。同省によると、国内の普通自動車の保有台数が昨年8月以降、前年同月比で減少しており、軽自動車が伸びている。

また石油情報センターによると、昨年9月のガソリン価格は1リットル当たり144円台と過去最高を記録。年間でも120円台後半から140円台前半で推移し、05年と比べて10円程度高い水準だったことも響いた。同省は「今後販売量が伸びる要素はあまりない」とみている。【松尾良】

 はっきりしていますね。しかしこれは良い傾向なのじゃないでしょうか。ガソリンなんかもっと税金を高くして値上げすれば良いのです。そうすればクルマを捨てて公共交通を利用する人も増えるでしょう。エネルギー問題も温暖化対策も一挙に進みそうです。政府のどんな政策よりも価格の高騰がきちんとした結果を出したと言うことです。
  高ければ買わない。リーズナブルな値段であれば放っておいても売れる。太陽電池だって儲かると思えば放っておいても売れるのです。その良い例がドイツでしょう。環境の為と奇麗事を言っても限度があります。情けないですが、所詮は儲かるかどうかで決めるのです。そうであればそのようなシステムを作れば良いだけです。

それでもやらないバカな政府!

200725日月曜日  第2696回  RPS

  第2693回等で何度か取り上げているRPS法とは日本独自なものだそうです。どうして日本の政府や電力会社がこんなに非協力的なのか不思議で仕方ありませんでしたが、その当たりを分かり易く書いてくれているブログがありました。

  何度か取り上げたGreener Worldです。

  2月1日付け 電力解体を議論すべきではないか 

  国の再生可能エネルギー(政府は相変わらず「新」エネルギーという用語に固執しているが)電力導入義務量の見直しが発表された。いわゆるRPS法(新エネルギー等特措法)により、2010年までに電力会社は販売電力の1.35%を再生可能エネルギー由来のものにすることを義務づけられているが、その後は決まっていなかった。共同通信によると、とりあえず2014年までの目標が決まったが、総販売量の1.63%に相当する160kW時。実に微々たるもので、国際的にも恥ずかしい義務量となった。朝日新聞では、見直しの過程で電力会社の強い影響があったと、報道されている。

 EUではRPSのようなしばりはないが、域内における2010年目標は21%である。現状ではわずかに届かないものの、19%程度には達しそうだという。もちろん水力資源に恵まれた国は高く設定されているなど国によってばらつきはあるが、たとえば2010年目標が12.5%であるドイツでは、2006年時点ですでに11.6%が風力を始めとする再生可能エネルギー由来の電力になっている。その他の国々やアメリカの州でも、日本とは文字通り桁違いに高い導入目標を掲げている。

 これまでも書いているが、いま日本のようなRPS(再生可能エネルギー電力比率や量の割当)を制度として持つ国はむしろ少数で、ドイツのような電力会社に固定料金で再生可能エネルギーからの電力の買い取りを義務づける固定買取制度を導入している国が主流だ。その方が再生可能エネルギー電力の普及にはるかに効果的なことがドイツの成功で明らかになり、多くの国が追随しているのが現状。ひとり日本がRPS、それも証書を売買する市場を持たない不完全なかたちの制度に固執しているのだ。一体なぜだろうか。

  そもそもこの「RPS法」が成立する過程では、ドイツのような固定買取制度を義務づける再生可能エネルギー推進法を導入しようという議論が、NGOと超党派の議員連盟の中で先行していた。その再生可能エネルギー推進法をつぶしたのが電力会社の意を受けた議員たち、そして変化を好まず、既得権益を手放そうとしないエネルギー官僚たちの横槍であった。・・・以下略

  このブログの管理者の方は頭が良いんですね。この問題をこんなに分かり易く書いているのを読むのは初めてです。
  私なんか
第2610回等でも書いたように、その中身を良く理解せずに書いているので尚更分かり難い文になってしまって読んでる方にはわかり難くてご迷惑をおかけしています。

  それにしても、やはり族議員と官僚たちのたくらみだったのですね。日本の国はこいつらによって潰されるのでしょう。
  自分たちの利益の方が日本や地球の未来より大事というのはどういう神経をしているのでしょうか。あのブッシュさんでさえ考え方を変えようとしている時に日本の未来を潰した族議員と官僚の罪は余りにも大きい。

どうしてくれるんだ!

200726日火曜日  第2697回  メーカーの頑張り

  日本の未来より自分たちの利権にしがみつく族議員や官僚たちをよそに太陽電池メーカーは世界の需要に答えるべく頑張っているようです。尤も、これだって日本より海外の方が儲かるからには違いありませんが。

  シャープ → ニュースリリース 200722

  英国生産拠点の製造ラインを増強  欧州での太陽電池モジュールの生産能力を220MWに拡大 

  シャープは、英国のウェールズ・レクサムにある生産拠点、シャープ・マニュファクチャリング・カンパニー・オブ・UK(SUKM)の太陽電池モジュールの生産能力を、20072月に現在の110MW(メガワット)から倍増し、年間220MW体制にします。

SUKMは、米国に次ぐ海外で2番目の太陽電池モジュールの生産拠点として、2004年春に年間生産能力20MWでスタートし、以来、20055月に50MW、20062月に110MWと、生産能力の拡大を図り、今回さらに220MW体制に増強するものです。

 欧州における太陽光発電システムは、これまでドイツが市場を牽引してきましたが、電力買取保証制度が日照時間が長く高い発電効率が期待できるスペイン・イタリア・ギリシャ・フランスなど20カ国に広がったこともあり、直近ではこうした地域を中心に設置件数が急激に拡大しています。・・・以下略

  ドイツだけでなくヨーロッパ全域に広がっているようです。こうなるとメーカーもバカな日本を相手にしていて世界の市場を逃がすわけにはいかないでしょう。当分は日本は適当にあしらっておいてヨーロッパやアメリカの需要に答えていくことに力を注ぐのじゃないでしょうか。残念ながら、日本が太陽光発電の後進国になるのも近そうです。

  もう一つ、第2680回で取り上げた球状シリコンのフジプレアムがいよいよ工場建設にかかるようです。

  日刊工業新聞より

  フジプレアム、兵庫に太陽電池専用工場棟

  【姫路】フジプレアムは集光型球状シリコン太陽電池(CB)を量産するため、光都工場(兵庫県)に太陽電池専用の工場棟を完成した。2月から試作を始め、3月中にもCBモジュールの生産に入る。

 工場棟は敷地2万3000平方メートル、建築面積6100平方メートルの規模。1階がモジュール組み立て、2階がCBセル生産の専用スペース。試作を始めるのは1階のモジュール組み立てで、月産能力は1メガワット。CBセルは量産に至っておらず、3月からの供給は月間250キロワット程度にとどまる見通し。

 2階のCBセル量産工場は10月完成の予定。セルからモジュールまで一貫生産体制を構築し、年内には月産1メガワット規模でCBを供給する計画。

08年には月産3メガワットに拡大、CBだけで年間80億円から90億円の売り上げを見込む。

 いよいよ新しい技術が動き出しそうです。それにして、もうこうなったらメーカーに頑張ってコストダウンをしてもらってからでないと日本の太陽光発電の発展は無いかもしれません。太陽光発電の後進国としてのんびりとやりますか。

残念ですね!

200727日水曜日  第2698回  我が家の水道代

  第2637回に続いて6期分の水道料金の検針票が来ましたので比較してみます。

  平成18年2期分 平成18年4月〜平成18年6月

  水道使用量    70立方メートル

  水道料金等    12,390円     177円/立方メートル

  下水道使用水量     70立方メートル

  下水道使用量金等  10,814円    約154円/立方メートル

   合計          23,204円   約331.5円/立方メートル

 

  平成18年3期分 平成18年6月〜平成18年8月5日

  水道使用量         72立方メートル

  水道料金等      12,810円      約178円/立方メートル

  下水道使用料金等  11,214円     155.75円/立方メートル

   合計          24,024円     約333.7円/立方メートル

  前年同期水量         88立方メートル

  

  平成18年4期分 平成18年8月6日〜平成18年10月7日 

  水道使用量    79立方メートル

  水道料金等    14,280円     約181円/立方メートル

  下水道使用量金等  12,610円    約160円/立方メートル

   合計          26,890円   約340.4円/立方メートル

  前年同期水量         82立方メートル

  

   平成18年5期分 平成18年10月8日〜平成18年12月5日 

  水道使用量    62立方メートル

  水道料金等    10,710円     約173円/立方メートル

  下水道使用量金等  9,218円    約149円/立方メートル

   合計          19,928円   約321.4円/立方メートル

  前年同期水量         77立方メートル

  平成18年6期分 平成18年12月6日〜平成19年2月4日 

  水道使用量    73立方メートル

  水道料金等    13,020円     約178円/立方メートル

  下水道使用量金等  11,413円    約156円/立方メートル

   合計          24,433円   約334.7円/立方メートル

  前年同期水量         75立方メートル

 

  実を言うと今月の水道代には密かに期待していたのですが見事に裏切られました。なんと前期より11立方bも多いとは一瞬目を疑いました。というのは、先月に洗濯機が故障して買い替えたのです。
  新しいだけに節約タイプはもちろんのこと前の洗濯機では故障して使えなかった風呂の残り湯も使えるようになったのでかなりの節約になるだろうと期待していたのです。それだけでなくこの際とトイレのタンクに3gのボトルを入れてこちらも節水を計ったのです。
  それだけに今月の水道代にはがっかりしました。はたして原因は何なんでしょうか。

う〜ん、何故だろう!

200728日木曜日  第2699回  カーフリーデー

  太陽光発電はドイツを中心とした欧米に完全に逆転されてしまいこれからその差は開く一方になることは残念ながら間違い無さそうです。世界一の太陽電池生産国である日本だけにこの現象は悔やんでも悔やみきれないものがあります。
  いざとなった場合の彼我の差はこんなものなのでしょうか。やはり欧米の方が大人なのでしょうか。本当に悔しい。
  さて、もう一つ太陽光発電と共に日頃からクルマ社会を根本的に変えるべきと主張していますが、これも路面電車の復活などに取り組んでいる欧米の方が真剣に考えているようです。興味深いHPがありました。

  EICネット

  En ville, sans ma voiture!(街中ではマイカーなしで!) 〜モントリオールのカーフリーデー

  1997年にフランスを発祥に始まったカーフリーデーは欧州を中心に世界中へ広がりを見せており、車社会の代名詞であった北米大陸にも波及しています。ここカナダでもカーフリーデーにちなんだイベントが各都市で行なわれています。・・・以下略

  カーフリーデー

都市における自動車の利用と、それを通じた都市生活のあり方を見直すことを呼びかけるキャンペーン。

欧州では、922日を「カー・フリー・デー」と定め、「街中では、マイカーなしで(In town, without my car!)」をキャッチフレーズに、マイカーの入れない地区(カー・フリー・エリア)を設けたり、公共交通機関の利用促進等により、車に頼らない生活を市民に体験してもらう様々な催しを実施するイベントであり、また社会実験的な取り組みとしても位置づけられている。・・・以下略

  こんなことやってるんですね。車も今やトヨタのハイブリッドなどで環境に強い日本のメーカーが我が世の春を謳歌していますが、太陽光発電のように油断していると国の取り組み方一つで生産は世界一だがその国内は環境後進国になってしまっていたなんてことになりかねません。

バカな国ですね!

200729日金曜日  第2700回  トヨタ

  相変わらずトヨタが絶好調です。

  FujiSankei Business i.より

  トヨタ 最終益1兆円 06年4〜12月期決算 2007/2/7

  トヨタ自動車が6日発表した2006年4〜12月期連結決算は、最終利益が前年同期比24・4%増の1兆2039億円となり、4〜12月期としては初めて1兆円を超えた。売上高は15・3%増の17兆6184億円、本業のもうけを示す営業利益は29・1%増の1兆6682億円で2ケタの増収増益となり、いずれも過去最高を更新した。

07年3月期の業績予想では、昨年11月に発表した9月中間決算時の予想を据え置き、売上高が23兆2000億円、営業利益が2兆2000億円、最終利益が1兆5500億円となる見通し。日本の製造業では初となる売上高20兆円台、日本の全企業で初となる営業利益2兆円台の達成がみえてきた。・・・以下略

 もうトヨタの勢いは止まりそうもありませんね。弱点は無いのでしょうか。と思ったらこんな気になる情報もありました。

 極右評論より

 20070205日 トヨタに社会貢献を求める!

 ・・・略

 30万人を超える日系ブラジル人の大半が、愛知県豊田市から静岡県浜松市にかけた地域に住んでいると。そんなにいるとは知らなかった。この東海地方の一帯には、トヨタを筆頭にホンダ、スズキ、ヤマハなど自動車産業が集中しているという。こう書けばもうわかるだろう。自動車産業の代表的企業が価格競争力を確保するために低賃金労働者を組織的に雇用しているからだ。

 問題はそのような外国人労働者の実態だ。まず雇用形態であるが、大部分は雇用契約期間を限定して採用される期間工や、人材派遣会社から製造ラインに派遣される間接労働者だ。とくに豊田市の保見団地には5000人の日系ブラジル人が住んでいてトヨタとの深い関係が目につくという。・・・中略

 しかし、これらの企業は北米や中国などに工場を移し、その後のことは知らん振りを決め込んできた。しかし、外国における労働賃金の上昇や相次ぐ労働紛争に困り果てた企業は、密かに日本への回帰を始めていた。

 しかし、日本の工場において、日本人が雇用されることはなく、日本に舞い戻った工場で働くのは南米などの外国人労働者ばかりであったのである。・・・以下略

 外国人が増えているとは聞いていましたが、30万人を超える日系ブラジル人とは驚きです。中堅の地方都市の人口(例えば高松市)と同じくらいです。
  しかし、企業が密かに日本へ回帰していたとは知りませんでした。そして折角帰ってきた企業が日本人を雇わず外国人を雇っているとは驚きです。

 そして、こうした雇用が原因と思える事件も起こっています。

 SankeiWEBより

 日系ブラジル人被告、女子高生ひき逃げ認める

 ・・・略

 事件は、日本で犯罪に関与した後に帰国するブラジル人が増えている中、同国で容疑者が起訴された初の事例。犯罪抑止につながるかどうか注目される。・・・中略

 ■代理処罰 日本で罪を犯して国外に逃亡した容疑者について、日本政府が容疑者の母国に捜査資料を提供し、母国の法律に基づいて処罰するよう求める手続き。今回、日本政府はブラジル国内法の国外犯処罰規定の適用を求めた。日本が「犯罪人引き渡し条約」を締結した米国と韓国以外の国々との間で行われる。日本政府は昨年、ブラジルに対し引き渡し条約の締結交渉入りを提案した。

 こんな法律も無しで外国人労働者を無制限に増やしていった企業の責任は大きそうです。
  自社の繁栄の為に日本の国を食い物にして何の痛みも覚えないのでしょうか。やはりトヨタの繁栄は心配していた通り「
一将功なりて万骨枯る」ですね。

トヨタに日本は潰されるのかも!

2007210日土曜日  第2701回  水不足

  暖冬のお陰で暖房費が出来るし太陽風呂も例年なら晴れた日が2日くらい続くとぬるま湯になって使えるのですが、今年は殆ど毎日使える状態が続いています。殆ど沸いていた日もあったくらいです。
  当然、太陽光発電も1月は前年比107%の
発電量でした。2月に入っても快調に発電を続けています。平均気温も高かったようです。

  四国新聞 コラム 2月4日付・一日一言

  高松地方気象台によると、一月の月平均気温は六・七度。これは過去四番目の高さだという。暖冬であることは、数字が雄弁に語りかける。・・・以下略

  これも温暖化の所為かと不気味ではありますが、生活するにはありがたいと密かに喜んでいたら、とんでもないことが起こっていました。

  香川用水一次取水制限25% カット率冬季最大 2007/02/08

  吉野川水系水利用連絡協議会(会長・北橋建治四国地方整備局長)は七日、早明浦ダムの貯水率が50%程度に低下した時点で、香川用水への供給量を25%カット、徳島用水へは19・6%カットする一次取水制限を実施することを決めた。冬季の一次制限としては最大のカット率。このまま降雨がなければ、十四日ごろにも取水制限入りする見通し。

【→早明浦ダム特集】

カット率について、同局は「一月からの雨量が極端に少なく、当面まとまった雨が期待できないことから、早急な対応が必要」と判断した。一次制限を行っても、三月二十日ごろには貯水率がゼロになるという。・・・以下略

 やはり季節はきちんと来て貰わないと良い事ばかりはないですね。雨が殆ど降らないとは思っていましたが、ここまで深刻になっているとは思っていませんでした。夏と違って油断していたようです。
  
四国新聞にも早明浦ダムの毎日の貯水量が載りだしました。ちなみに7日が60.1%(平年80.2%)だそうです。

第673話から毎日の貯水量を書いた2001年7月の悪夢が再燃です。

雨よ降ってくれ!

2007211日日曜日  第2702回  トヨタ

  第2700回でトヨタの儲ける為の期間工や人材派遣の採用による人件費削減を取り上げましたが少しは流れが変わってきているのでしょうか興味深い記事がありました。

  <トヨタ>1200人を正社員に 期間従業員の登用拡大 (毎日新聞)

 トヨタ自動車は8日、07年度の採用計画で期間従業員の正社員への登用枠を拡大する方針を固めた。06年度計画は900人だったが、1200人にまで拡大する。同社の07年3月期決算の連結営業利益は2兆2000億円と初めて2兆円を超える見通しで、格差の是正が今春闘の大きな課題になっていることから、経営側としての姿勢を示す狙いがある。また、好景気が続く東海地域では人材不足が続いており、工場で働く新卒の技能職社員を確保するのが困難という背景もあるようだ。

 トヨタは期間従業員を北海道から沖縄まで全国で募集しており、現在、各工場で計1万人が働いている。工場労働者の約3割を占めており、工場で最低4カ月働くのが条件になっている。

 トヨタは正社員への登用をこれまでにも年間150人程度行ってきた。しかし、トヨタ車の生産急増によって期間従業員も大幅に増え、04年度には590人、05年度は948人を登用した。06年度は実績で約950人を登用する見込みで、07年度計画で初めて1000人を超えることになる。

 今春闘で、トヨタ自動車労働組合は社会的格差の是正を掲げ、非正規社員の登用拡大と待遇改善を求める要請書を提出する。期間従業員は組合員ではないため正式な要求書には盛り込まないが、書面の提出は同労組にとって異例の行動といえる。

経営側も、労働者の年齢構成の適正化や、職場の一体感の向上につながる期間従業員の正社員登用は積極的に進めた方がいいと判断した。【高塚保】[毎日新聞2月9日]

参考:トヨタ期間従業員に行こう

 これが本気ならば良いのですが世間の批判をかわす為だけの方策とも考えてしまいます。ここは素直にトヨタが心を入れ替えて日本の未来を考え出したと取っておきましょうか。
  実際のところ、トヨタには日本一の会社として日本の未来への責任感を持って経営に当たって欲しいと思うのは求めすぎなのでしょうか。

奇麗事に過ぎるでしょうか!

2007212日月曜日  第2703回  電気自動車

  昨日も書きましたが、トヨタがハイブリッドや経費節減で我が世の春を謳歌していますがその絶頂期は何時まで続くのでしょうか。
  抜け目の無いトヨタのことですから次の手も打っているのでしょうね。その次の世代と私が望んでいる電気自動車に新しい

  YOMIURI ONLINEより

  電気自動車の安全基準を、リチウムイオン電池重点に

  経済産業省は、将来普及が見込まれる電気自動車の安全基準策定に乗り出す方針を明らかにした。

 電源として有望視されるリチウムイオン電池は、昨年来パソコンや携帯電話で発火、発煙トラブルが相次いでいる。経産省は、自動車に応用する場合、衝突などの際にも安全性を確保する必要があるとして、電池の安全性に重点を置く方針だ。

8日に、次世代自動車の電池研究会の下に作業部会を設ける。自動車メーカー、電池メーカー、学者らを集め、今夏までに基準作りに向けた指針をまとめる考えだ。・・・以下略

参考:リチウムイオン電池 とは

   バッテリ関連Q&A

  経済産業省も次は電気自動車と認めたのでしょうか。良い傾向ですね。それにしてもバッテリーの問題はなかなか解決できませんね。
  私が期待した
キャパシターも最近は音沙汰なしの状態が続いています。とんでもない発明が起きないものでしょうか。そうなれば、トヨタを代表とする今の自動車メーカーの世界も大きく変わるかもしれません。とは言いながらも資金豊富のトヨタの優位は変わらないかも。

電気自動車がんばれ!

2007213日火曜日  第2704回  売電価格

  珍しく新聞2紙が社説で太陽光発電を取り上げていました。この冬の世界的な異常気象の所為でしょうか流石に電力会社に気を使って何時までも無視するのも不味いと思ったのかもしれません。

  YOMIURI ONLINEより

  2月11日付・読売社説(2)

  [新エネ発電]「増えるコストをどう分担する」

 発電に伴う二酸化炭素(CO2)排出量を、どう削減するのか。削減で増大する発電コストを、どう分担するのか。電力の地球温暖化対策を巡る問題点を整理しておく必要がある。

風力、太陽光など新エネルギーの活用を電力会社に義務付けている「RPS制度」に基づき、経済産業省が2014年度の利用義務量を今の約3倍の160億キロ・ワット時に引き上げる方針を決めた。・・・中略

 ただ、新エネ拡大には相当なコストがかかる。例えば太陽光の発電コストは1キロ・ワット時当たり約46円とされ、6円程度の原子力や石炭火力の8倍に上る。新義務量達成には全体で年1000億円以上のコスト増が伴うとも試算される。

 新エネ導入に熱心なドイツは、風力、太陽光による電気を、発電原価で買い取ることを電力会社に義務付けている。その総額は、05年で約4000億円、1世帯当たり月245円になる。

 日本の電力会社にとって、コスト増がRPS分だけなら、利用者に転嫁しなくても吸収できる範囲だろう。・・・中略

  RPSに加え排出権購入となると、経営は大きな影響を受ける。ドイツのように、温暖化対策のための一般国民の負担が、現実の課題になってくる。

 電力自由化が進展し、現在、規制料金が適用されているのは、家庭用など販売電力量の37%しかない。将来は値上げが避けられないとしても、負担は公平に負うべきだ。交渉で料金が決まる大口需要家だけを有利にしてはならない。

 

 NIKKEI NETより

 社説 <環境と経済を考える>新たな発想で自然エネルギーの普及を(2/11)

 ・・・略

 ドイツは昨年、太陽光発電の設備容量で長年世界最大だった日本を抜き、トップに立った。風力発電の利用も日本とはけた違いに先行している。自然条件など導入環境が異なるとはいえ、政府が電力会社に自然エネルギーによる電力買い取りを義務づけ、それに伴うコスト上昇分を電気料金に上乗せすることを認めるなど制度対応が進んでいるからだ。

 日本では、新エネルギー等電気利用法(RPS法)によって、自然エネルギーの利用目標を設定、電力会社に達成を求めている。政府はこの目標を2011年度の122億キロワット時から14年度に160億キロワット時まで拡大する方針だが、コスト増は電力会社が独自に吸収する仕組みだ。一方、一般住宅への太陽光発電の普及に効果を発揮していた公的補助は打ち切っている。

 風力発電は国内での好適地に限りがあり、今後も無限に増やすことはできない。だが、太陽光発電は日照時間にも恵まれた日本では拡大余地が大きい。技術面でも原料であるシリコンの使用を大幅に減らしコストを削減したパネルや集光、太陽追尾の設備と組み合わせたパネルの開発が進み、新たな可能性が広がっている。補助金漬けにしてはいけないが、家庭や事業所への太陽光発電の導入の背中を押すような公的支援を考える必要がある。・・・以下略

 やっと「RPS制度」も取り上げていますが、その少なさを表立って批判するところまでは行かないようです。やはり電力会社に遠慮しているのでしょうか。それでもやっとドイツの例を出して太陽光発電の普及の為に買い取り価格に触れています。
  私が知らないだけかもしれませんが、今までは、この買い取り価格を取り上げたことはなかったように思います。マスコミがこのことをもっと国民に知らせることにより世論が沸きあがればドイツのような売電価格が実現するかもしれません。
  日本の太陽光発電の爆発的な普及にはこれしかなさそうです。

マスコミよ頑張ってくれ!

2007214日水曜日  第2705回  風力発電

  第1376回で取り上げた神鋼電機が風力発電機の小型を開発したそうです。

   日刊工業新聞より

  神鋼電機、出力300ワットの家庭向け小型風力発電装置を発売

 神鋼電機は一般家庭、公共施設向けのコンパクトタイプ風力発電装置を4月に発売する。定格出力は300ワットで、既存の「そよ風くん」シリーズで最も小型の760ワットタイプよりも、さらに小型化を実現。普及型として需要拡大を図る。価格は98万円で、初年度500台の販売を目指す。

ブレード(羽根)を3枚とし、従来機よりも1枚減らして軽量化した。ブレードの長さは1・2メートルで、風速2メートルから発電可能。耐風速は最大瞬間で60メートルの設計とした。同社はこれまで公共施設、モニュメント向けを中心に600機を納入してきた。低価格機を投入することで、発電機の分散設置のニーズにも応える。

 参照: 神鋼電機 → 小形風力発電装置 コンパクトタイプを開発

 どうやら第1376回で取り上げた20万円〜30万円というのは実現していないようです。今回の小型で98万ですから価格はまだまだ高そうです。それにしても、今までが600機なのに今度は年間500台というのも怪しそうですね。
  住宅用太陽光発電の普及が苦戦している今、売電が出来ない風力発電の前途も厳しいような気がしますがどうでしょう。そんな私の予想が外れて少しでも設置が進めば良いのですが。
  いずれにしても、今の日本の政策では爆発的な普及は難しそうです。

予想が外れて欲しいものです!

2007215日木曜日  第2706回  我が家の太陽光発電

  例月の我が家の太陽光発電、2年目8回目の検針がありました。2月分は1月12日から2月13日までのデータです。

  去年の実績 1KW当たり発電量

  1月、 400÷5.508≒72.7
  2月、 347÷5.508≒63.0
  3月、 415÷5.508≒75.3
  4月、 575÷5.508≒104.4
  5月、 603÷5.508≒109.5
  6月、 544÷5.508≒99.8

  今年の実績 1KW当たり発電量

   1月、 327÷5.508≒59.4  前年72.4比 81.8%

   2月、 460÷5.508≒83.5  前年63.0比 132.6%

  1月になってからは第2701回でも取り上げたように12月とは一転して雨が降らず太陽光発電にとってはありがたいのですが香川の弱点である水不足の心配が出てきています。世の中上手く行かないものですね。 

  去年1月、買電・1,174(516,653)KWhで16,847円 1KWhの単価、約14.35円
  今年1月、買電・  904
(340,564)KWhで12,419円 1KWhの単価、約13.74円

  去年2月、買電・ 934(333,601)KWhで12,519円 1KWhの単価、約13.40円
  今年2月、買電・ 816
(259,557)KWhで10,653円 1KWhの単価、約13.06円

  買電は今月も先月同様昼・夜ともに大幅な減少です。暖冬のありがたさですね。水不足の心配はあるものの暖冬の恩恵をもろに享受しています。温暖化を無視すると暖冬と冷夏なんてのが生活には一番優しそうです。

  去年 1月、売電、223KWhで5,294円  1KWh単価、約23.74円
  今年 1月、売電、194KWhで4,557円  1KWh単価、約23.49円

  去年 2月、売電、216KWhで5,127円  1KWh単価、約23.74円
  今年 2月、売電、299KWhで7,023円  1KWh単価、約23.49円

  発電量に比例して売電も伸びています。暖冬というより少雨の影響ですね。それにしても売電単価の値下がりは嫌ですね。  

    今年11月、  648円の支払い。去年電気代1,870円比、1,222円の節約。

    今年12月、5,691円の支払い。去年電気代7,978円比、2,287円の節約。

    今年 1月、7,862円の支払い。去年電気代11,553円比、3,891円の節約。

    今年 2月、3,630円の支払い。去年電気代7,392円比、3,762円の節約。

  買電が118(74、44)KWh減って、売電が83KWhの増加でしたから201KWhの節電効果です。12,1月と違って節電効果が少なくて折角の売電増を活かせなかったというところです。暖冬と発電量の増加に油断したのかも。残念。

さて来月は!

2007216日金曜日  第2707回  カネカ

  生産量が少ないので現場ではお目にかかったことがないメーカーも増産にかかっているようです。

  日刊工業新聞より

  カネカ、薄膜太陽電池事業を国内外で強化

 カネカは薄膜太陽電池事業を内外で強化する。国内子会社のカネカソーラーテック(兵庫県豊岡市)にアモルファスシリコンと微結晶シリコンを一体化したハイブリッド構造の薄膜太陽電池を含む年産能力5万5000キロワットのセル工場を完成。タイのナレソン大学とは提携して東南アジアで本格展開に乗り出す。海外生産拠点では稼働しているチェコに次ぎ、メキシコ、ベトナムにもモジュール工場を建設するための事業化調査を始めた。

 カネカはアモルファス電池で最大のメーカーとして、これまで3万キロワット分のアモルファス電池(このうち1200キロワットは10%のハイブリッド型)を生産。今月からはカネカソーラーテックの年産能力を5万5000キロワットに増強し、08年には同7万キロワットに引き上げる計画を進めている。

5万5000キロワットのうち微結晶シリコンと一体化したハイブリッド型をまず2万5000キロワット導入する。

 参考:カネカ → カネカ太陽光創電システム

 参考:JPEA 太陽光発電協会 → 会員名簿

 シャープ・京セラ・サンヨーなどから比べると規模は小さいですがこういう企業が世界有数の規模になるためにはやはり日本国内市場の活性化が必要になるのじゃないでしょうか。
  何時の間にかシャープに次いで世界第二位に伸びてきたドイツの
QCellsのように国内の伸びに乗れば一気に成長することもありえるのですから。
  しかしながら、本当に国内は伸びているのでしょうか。面白い記事がありました。

 Yahoo!ニュースより

 住宅用太陽光発電市場は2010年に1,521億円に 富士経済

2131751分配信 住宅新報

 富士経済は2月13日、住宅設備・建材市場を調査した「2007年版 住設建材マーケティング便覧」をまとめた。

 それによると、住宅設備市場では「オール電化」「省・創エネ(自然から作り出すエネルギー)」、建材市場では「セキュリティ」「高意匠性」をポイントとした商品の市場が拡大するとしている。特に注目の設備は、住宅用太陽光発電システムで、06年見通しが1,002億円に対し、10年は1,521億円(対06年比152%)と予測している。・・・以下略

 セルの値上がりと政府の取り組みから考えてここ2,3年はこれほどの伸びがあるとは思えないのですが流石に10年ともなるとセルの値下がりや上記のカネカなど下位メーカーの頑張りなどでその程度の伸びはあるのかもしれません。と言うかその程度の伸びでは世界の伸びに置いていかれるのじゃないでしょうか。

果たしてどうなっているか!

2007217日土曜日  第2708回  給電システム

  営業途中に車の中で昼寝をしますが、今の時期なら暖房、夏なら冷房の為にエンジンを掛けたままです。日頃から環境問題を取り上げているくせにそれを辛抱するほどには人間が出来ていません。それでも気になってエンジンを切るとあっという間に冷気で凍えそうになって寝れたものじゃありません。人間なんて(私だけでしょうか)勝手なものですね。
  これが、電気自動車だったら何時バッテリーが切れるか心配でおちおち寝ていられないのじゃないでしょうか。そんなことを思っていたら面白い記事がありました。

  FujiSankei Business i.より

  エンジンかけず冷暖房 トラック用給電システム 東電・日野、07年度実用化 2007/2/14

  東京電力と日野自動車は13日、トラックのエンジンをかけずに冷暖房を行える「外部電源式アイドリングストップ冷房システム」を2007年度に実用化すると発表した。トラックの運転席に装置を設け、駐車場に設置された給電スタンドから系統電力を供給して、冷暖房を行う。

 両社は05年8月から06年10月まで、東神トラックステーション(神奈川県大和市)に給電スタンドを設置し実証試験を展開したところ、エンジンをかけて冷暖房を行うアイドリング時に比べ、二酸化炭素(CO2)の排出量を約97%低減できることが確認できた。

 車載用の装置は、07年度以降に販売される日野自動車のトラックに搭載し、既存の車両にも取り付けられるようにする。給電スタンドは、ドライバーが休憩や宿泊の目的で利用する全国40カ所のトラックステーションに設置。非接触式ICカードで認証を行い、請求処理などを自動的に行う。

 実証試験による燃料消費コストは、アイドリング時が1時間当たり140・4円に対し、システムは2・5円で済んだ。実用化時には、給電スタンドの利用料金が発生するため、実質的にはアイドリングに比べ半分以下の料金設定を目指す。

運輸部門の05年度のCO2排出量は、90年度に比べ18・1%増加している。このためアイドリングストップなどによる対策が求められている。

 面白いことを考えるものですね。これで安心して仮眠ができるというものです。尤も、この装置を日本中に設置してもらわないと営業途中の昼寝には利用できそうもないですね。しかし、これは電気自動車の装置として使えば面白いのじゃないでしょうか。どこにでもこの装置があればバッテリーの能力が無くてもいつでもどこでも充電できるので安心です。

どうせならトラックも電気自動車にしますか!

2007218日日曜日  第2709回  金属資源枯渇

  資源の枯渇は石油だけでは無いことが話題になっています。値段の高騰に伴って最近は電線などの盗難がよくニュースになっています。
  どうやら金属資源の枯渇は本当のようです。

  Yahoo!ニュースより

  <金属資源>中国などの消費続けば50年までに枯渇

BRICs諸国と呼ばれる中国やインドなどの経済成長が現在のまま続くと、銅、鉛、亜鉛、金、銀など多くの金属資源が2050年までに枯渇するとの予測を物質・材料研究機構がまとめた。同機構は「このままでは地球規模での経済発展を賄えない」と警告している。(毎日新聞)

  物質・材料研究機構なんてのがあるんですね。早速調べてみました。

 独立法人物質・材料研究機構 → プレスリリース 

 2050年までに世界的な資源制約の壁

各種金属資源の将来消費予測を実施、

消費量が2050年までに現有埋蔵量の数倍を超えてしまう金属が多数あることを指摘

 ・・・略

 2050年までの累積で現有埋蔵量の数倍の使用量が予想される金属は、銅、鉛、亜鉛、金、銀、錫、ニッケル、マンガン、アンチモン、リチウム、インジウム、ガリウムである。このうち、銅、鉛、亜鉛、錫、金は経済成長がある段階に達すると一人当たりGDPの増加に対して減少する傾向が現れているが、それでもBRICs諸国の使用量の増大は大きく現有埋蔵量を突破してしまう。

銅、鉛、亜鉛、金、銀、錫、ニッケル、アンチモン、インジウムは埋蔵量ベースと呼ばれる技術的には採掘可能だが経済的理由などで採掘対象とされていない資源の量までも超過してしまう。

特に、金、銀、鉛、錫の累積使用量は2020年の時点で現有埋蔵量を超えることが予想される。・・・以下略

  なんだかとんでもないことになりそうですね。こうなると第2656回で取り上げた2050年は地球と言うより人類にとって大変な年になりそうです。文明なんてのんきなこと言ってる場合じゃなさそうです。資源は無くなる温暖化はピークを迎える。果たして人類はどうなっているのでしょうか。

ある意味楽しみです!

2007219日月曜日  第2710回  CO2の7割減

  昨日に続いて2050年の面白い記事がありました。いよいよ2050年が面白くなってきました。

  asahi.comより

  CO2の7割削減、成長維持しても「可能」 20070215

  国立環境研究所などの研究チームは15日、2050年の日本の二酸化炭素(CO2)排出量について、産業構造やライフスタイルの転換などを進めれば、生活の質や経済成長を維持したままで、1990年より70%少ない「低炭素社会」を実現できるとする研究成果を発表した。ただし、技術変革のスピードアップが不可欠とし、長期的な地球温暖化対策の必要性を訴えている。

 50年の日本の人口を約1億人、経済成長率1〜2%、水素自動車など現在開発途上の技術が利用可能になったと想定して推計した。

 都市機能集約や自動車から公共交通機関への利用転換、省エネ技術普及などでエネルギー使用量を40〜45%削減。石油や石炭からバイオ燃料、天然ガスへの転換、風力や太陽光発電導入を加速することでCO2の70%減は可能と結論づけた。必要な費用は国内総生産(GDP)の1%程度、年6兆7000億〜9兆8000億円と見積もっている。

 実現には社会構造転換やインフラ整備などの長期戦略が必要なため、同研究所の甲斐沼美紀子・温暖化対策評価研究室長は「いま日本の進むべき方向を決断しなくてはならない」としている。 ・・・以下略

  参照:国立環境研究所 → 2050日本低炭素社会シナリオ:温室効果ガス70%削減可能性検討〜

    バックキャスティング

  今すぐやるべきことをやれば2050年危機も克服できるということですね。それにしても、都市機能集約や公共交通に太陽光発電と私がこの部屋で日頃から主張していることが全て含まれています。やはり考えることは同じと言うことです。
  これほどはっきりしていることをやらない日本政府の怠慢は追及されるべきです。

いよいよ2050年が面白い!

2007220日火曜日  第2711回  世界市長会議

  又しても2050年続きです。

  東京新聞より

  2050年までに80%削減  温暖化防止で世界市長会議

 地球温暖化防止の取り組みを話し合うため京都市で開かれている「気候変動に関する世界市長・首長協議会」は17日、温室効果ガスの排出量を2050年までに1990年のレベルから80%削減することを目標に掲げた共同宣言を発表した。

 宣言は「各都市の成功例や経験の情報を共有し、効果的に対策を推進する」とした上で、すべての国に京都議定書以降の枠組みについての国際交渉で、1990年の排出量レベルを2020年までに70%に、さらに50年には20%にまで減らすことを求めている。

 また、ほかの自治体に独自の削減目標設定や協議会への参加を働き掛けるとしている。

 会見したドイツ・ボン市のベルベル・ディークマン市長は「厳しい目標だが実現のためにあらゆる努力をしたい」と話した。

同協議会は11カ国の15都市で05年に発足し、日本からは京都市が参加。今回の宣言は18都市が賛同した。(共同) 20070217 2029分)

 昨日の国立環境研究所の発表を見ていなかったら80%削減なんてとんでもないと思っていたところですが、本気になれば可能と思えるだけにこの共同宣言を是非実行して欲しいものです。
  後43年か、これを見届けるには103歳になっています。これは、かなり厳しそうです。私としては72歳前後で終わりかなと予感していますので見届けるのは夢になりそうです。せめて取り組みの動きが始っていれば良いのですが。尤も、そのときにスタートしていなければ2050年は地獄かも。

益々、おもしろそう!

2007221日水曜日  第2712回  電気自動車

  今日も2050年繋がりです。第2710回にリンクしておいたバックキャスティングは何時もの市民のための環境学ガイドバックキャスティングとは何か 02.11.2007で見つけたものです。「バックキャスティング 将来のあるべきの社会の姿を想定し、そこから現在を振り返ることで、そこに辿り着くために今後必要となる行動を考え実施する手法」だそうです。

ここにそのバックキャスティングの手法で考えた「車の燃費は、2050年までに現在の10倍にする」という興味深い考え方がありました。

 ・・・略

 ガソリンエンジン車ではなく、ハイブリッドにしたところで、余り効率的でもないので、やはり純電気自動車にする必要がある。それだけで、約3倍は稼げる。

B君:後は簡単で、車重を落とす。都内などを見ていると、自家用車に乗っているのは、一人だけの場合が多い。基本的に、1.5人(=一人+子ども一人)乗りの車にして、多人数で乗る場合には、それを複数台つなげばよい。2050年までには、そんな技術だってできるだろう。1.5人乗りの車の車重を400kgにできれば、それだけで3倍ぐらいは稼げる。これで合計9倍にはなる。もうちょっとでOK

C先生:あとは、発電効率を上げる。電源側の努力。ガスタービンと水蒸気タービンのコンバインドサイクルがすべてになれば、それだけでも、効率がかなりアップして、総合的に10倍が可能になるのではないか。・・・中略

B君:電気自動車は、なかなか普及しない。やはり航続距離が短い。電池の開発が必要不可欠。

C先生:電池の開発にいくら努力しても、2050年までに余り進歩しない可能性すらある。電池の開発には長い長い歴史があって、半導体技術のように、必ず進歩するとは言えない部分が多い。となると、なんらかの社会的システムを入れて、欠点を補う必要がある。

A君:もっとも単純なのが、カーシェアリング。人口減少が起こる地域なら、市内に多くの充電可能な駐車場を作る。東京都内の人口は減らないかもしれないですが、なんとか駐車場を多数作って、そこに上述ような小さな車を駐車しておく。それをSuica(Icoca)やEddyのようなカードを差し込めば使えるようにする。もしも、電気が不足してきたら、どこかの駐車場に入れて、車を変えれば良い。

B君:電気自動車の場合、フル充電にするには、相当な時間が必要だけれど、半分程度までの充電で良ければ、そんなにも時間は掛からない。だから、駐車場にある車の電池が全部空になっているという状況は起きない。

A君:誰かがどこかに乗り捨ててしまうという状況は、誰が使っているかが分かっていて、しかも、そのような電気自動車は全てGPSを装備していて、かつ、現在位置を通報する通信機能があるので、まず起きない。

B君:いまなら携帯の電波などでいくらでも管理が可能。・・・以下略

 やはりクルマは第2703回でも書いたように電気自動車が本命のようです。しかし、電池の進歩は難しいようですね。となると、ここは今の時点の能力の電気自動車を如何に上手く使うかと言うことになる。このカーシェアリングも面白そうです。
  兎に角、一日も早く電気自動車を普及させることと太陽光発電が2050年を乗り切る本命だと思うのは私だけでしょうか。

やはり、2050年を見てみたい!

2007222日木曜日  第2713回  東京都

  2050年に向かって遅々として進まない日本政府の対応にはがっかりさせられますが、東京都が動き出しそうです。

  電気新聞より 219日付

東京都の「省CO2プロジェクト」が本格始動−温室効果ガス排出量、2020年までに25%削減へ

  東京都の「カーボンマイナス東京10年プロジェクト」が本格的に動き出した。温室効果ガス排出量を2020年までに00年比25%削減することを目指し、副知事を本部長とする全庁的な組織「カーボンマイナス都市づくり推進本部」を設置した。このほど第二世代バイオディーゼル燃料の実用化に向けた企業との共同プロジェクトの実施や、100万キロワット相当の太陽光・熱の利用方法を検討する有識者会議の発足を決めるなど、具体策を打ち出し始めた。・・・中略

  また、太陽光発電・熱利用を推進するため、学識経験者や電力・ガス会社などで構成する「太陽エネルギー利用拡大会議」の発足を決めた。3月に第1回会議を開く。・・・以下略

  東京都、2016年までに太陽光100kW分導入へ−利用拡大会議、来月初会合(2)

  東京都は2016年までに、100万キロワット相当の太陽光エネルギー導入を目指す。一般の戸建て住宅やマンションなどを主な対象に、太陽光発電設備と太陽熱利用設備の設置を促す。導入方法を議論する「太陽エネルギー利用拡大会議」を設置し、来月に初会合を開催。議長には環境局長が就き、メンバーは東京電力や東京ガスのほか、学識経験者や住宅メーカー、発電設備業者らが務める。

  100万キロワットですか、ちょっとピンときませんが現在の東京都の数字がありました。

  グリーンビジネス.comより

  東京都が2016年までに太陽光で100万キロワット分

  ・・・略

   05年の都内の太陽光発電出力は、2万6878キロワット。都が示した100万キロワットのすべてを太陽光発電だけで達成するのではなく、太陽光発電に比べてエネルギー効率が約5倍といわれている太陽熱を積極的に活用することで多くをまなかう方針だ。太陽熱利用については中国とドイツが先行しており、両国の現状に詳しい学識経験者も同会議に参加する。・・・以下略

  太陽熱を含めてと言うことですが、どちらにしろ太陽のエネルギーを利用することには大賛成です。

どうやら16年の東京オリンピック招致をにらんだ政策のようです。オリンピックなど馬鹿げていますが、魂胆はどうであれ太陽光発電の促進が図られることは大歓迎です。東京が動き出せば政府も黙ってはいられないのじゃないでしょうか。
  地方も東京都に負けるかの意気でどんどん独自に太陽光発電の促進を図ってもらいたいものです。
  石原知事も東京マラソンを開催するなど選挙とオリンピックを睨んでの魂胆といえどもその実行力で太陽光発電を一気に増やしてもらいたいものです。

もしかしたら動き出すかも!

2007223日金曜日  第2714回  瀬戸大橋マラソン

  昨日、ちょっと触れた東京マラソンのニュースを見ていて、以前第298話第1225回で書いた瀬戸大橋マラソンや瀬戸大橋ウォーキングがどうして実現されないのだろうかと残念な思いに囚われてしまいました。
  東京マラソンも魅力的ですが、瀬戸大橋マラソンもそれに劣らないだけの魅力はあるのじゃないでしょうか。世界中から何万人の人が毎年集まり瀬戸内海国立公園の中を橋の上を走る抜けるなんてそう簡単に経験できることじゃないですよ。
  それに、一年中瀬戸大橋ウォーキングが出来ることになれば瀬戸大橋は世界の観光地として売り出せるのじゃないでしょうか。

  なんて、夢みたいなことを考えていたら面白い記事を見つけました。何と、来年の瀬戸大橋開通20周年記念行事のアイデアを募集していると言うのです。メールでの応募も可能ということだったので早速香川県のHPに行ってみました。

  香川県

  瀬戸大橋開通20周年記念事業のアイデア募集

  瀬戸大橋は、来年(平成20年)4月10日に、開通20周年を迎えます。

 香川・岡山両県では、これを祝うとともに、この機会に、瀬戸大橋の利用が一層進み、両県をはじめ中国・四国地域の交流・連携がさらに盛んになるよう、橋を管理する本州四国連絡高速道路株式会社などと連携して、平成20年に記念事業の実施を計画しています。

そこで、両県民をはじめ多くの方々の意見をお聞きして、よりよい事業にしていくため、記念事業のアイデアを募集します。・・・以下略

 ということで早速応募しました。もちろんマラソンとウォーキングの両方です。皆さんもアイデアを応募してみてはどうでしょう。

さてどうなることか!

2007224日土曜日  第2715回  三菱

  第2458回でパワーコンディショナーを取り上げた三菱電機、第2660回で諫早工場での増産を取り上げた三菱重工の三菱グループも太陽光発電に力が入って来たようです。

  三菱太陽光発電システム → ニュースリリース

  2007215日 開発No.0704

世界で初めてワイヤ放電加工で太陽電池用ウエハーをスライス 「太陽電池用シリコンの放電スライシング技術」を開発

  ・・・略

  標準的な150mm角サイズの太陽電池用シリコンウエハーをワイヤ放電加工でスライスすることに世界で初めて成功しました。

現在主流のマルチワイヤソー加工に比べ、シリコンブロックから薄いウエハーを狭い切り代でスライス加工してシリコンを有効利用し、シリコン素材を有効に活用できる可能性が期待されます。・・・以下略

 これでコストダウンが進めば良いのですが。

  FujiSankei Business i.

  三菱重工、欧州で太陽電池 150億円投じ来年にも工場着工 2007/2/22

 三菱重工業は21日、2008年にも太陽電池の生産工場を欧州に建設する方針を明らかにした。需要が拡大しているドイツ、スペインを軸に立地の選定作業を進めている。建設費は約150億円の見通し。同社が海外で太陽電池を生産するのは初めて。将来的には欧州で数カ所の生産拠点を建設したい考えだ。

 国内でも第1工場のある長崎造船所諫早工場(長崎県諫早市)内に第2、第3工場を建設する予定で、欧州工場は4番目の工場となる。・・・以下略

 重工が急激に増産に乗り出しましたね。しかしながらこれもどうやらヨーロッパへの対応のようですね。三菱グループが力を入れるのは大歓迎ですが、日本向けでないのがなんとも複雑です。
  このままでは本当に日本は取り残されそうです。

もう望みが無いのか!

2007225日日曜日  第2716回  我が家の水道代

  第2698回で我が家の悩みである水道代の節約が期待に反して増加していたことを書きました。
  どう考えてもおかしいということで水道メーターを見てみると何処も使っていないはずなのにゆっくりと回っています。やはりどこかで水漏れしていると考えた方が良さそうです。
  そこで、水道局に電話して点検をお願いしました。早速担当者が来てくれたのですが、何と、そのときに限ってメーターが止まったままなのです。そこで、今度は水道業者の人にも見てもらったのですが、そのときもかすかに動いているようだがこの程度では何処が漏れているか探すのは無理ということでこれも解決できませんでした。
  もう一度、水道局の担当者に来て頂いて調べてもらいましたが、やはり症状が出ず、分からずじまいでした。
  しかしながらどうにも納得が行かず、その後もメーターのチェックをしていると、夕方にはメーターがまわっているのです。どうやら時間帯で症状が出るようです。夜などの水圧の高い時に回るのなら納得できるのですが、水圧の下がり気味の夕方に症状が出るというのも納得が行かないものがありました。
  そこで、水道管の通っているところで土が湿っているところはないかと点検してみました。台所の流しの外の地面がどうも湿っているような気がしたので掘ってみると噴水のように土の中から水が噴出しました。やはり漏れていたのです。
  良くみてみると、それは水道でなく、エコキュートからの温水の管でした。何故だか分かりませんが、温水管のつなぎ目から時間によって大きく噴出したり、殆ど止まったりとしているようでした。
  やはり、原因はあったのです。直ぐに業者に電話してあくる日の午前中に修理してもらいました。こんどこそ節約の効果が出るはずです。次回の点検日が楽しみです。

  それにしても、一体何時頃から漏れていたのか。これもここに書くようになってその余りの高額に愕然としたことで節水を考えたのが良かったようです。もし気をつけていなかったら疑問を感じることも無くずっと気が付かないままだったでしょう。不幸中の幸いと喜びましょう。
  今になって考えるとエコキュートのモニターにその症状は出ていたようです。と言うのは、今年になって風呂の準備をするころに湯量の目盛りが一つ減って3つしか付いていないことが時々あったのです。確か、去年の寒い時でもそんなことは無かったので、「おかしいな!1年ちょっとしか経っていないのに早くも効率が悪くなったのだろうか」と疑問を感じていたのです。しかし、まさかそれが漏れが原因とは想像もしませんでした。
  やはり、何かの症状には必ず原因があるということに又しても思い至らされました。全く、頭悪いったらありやしない。

まぁ、結果良ければ全て良しとしましょう!

2007226日月曜日  第2717回  エセ化学

  第2711回などで取り上げてきた地球温暖化については大半の人々がそれを受け入れる状態になって来ているのじゃないでしょうか。
  しかし、所詮は未来のことであり本当かどうかは分からない。反対論の面白いものがありました。

  田中宇の国際ニュース解説より

  地球温暖化のエセ科学  2007年2月20日   田中 宇

  ・・・略

  なぜ、温暖化問題はエセ科学が主流になっているのか。誰がそれを企図しているのか。それは、次回の記事で考察するが、かいつまんでいうと「イギリスを中心とする先進国が、発展途上国の成長率の一部をくすねるために考えついたのが、地球温暖化問題である」というのが私の分析である。この分析は、すでに一昨年に書いた2本の記事で展開しているので、早く知りたい人は、とりあえず「欧米中心の世界は終わる?」「地球温暖化問題の歪曲」を読んでいただきたい。・・・以下略

  「欧米中心の世界は終わる?」より

  ・・・略

  欧州経済統合が進み、東欧の企業が西欧市場で自由に商品が売れるようになると、西欧の経済成長が東欧に奪われ、西欧の優位性が失われる可能性がある。二酸化炭素排出を規制すれば、発電や自動車の走行といった石油やガスの利用のコストが上がり、その分、経済発展が阻害される。西欧は、東欧に対して排出規制の足かせを強制することで、西欧が東欧より金持ちで政治力も強い状態を、より長く続けることができる。

▼途上国の発展を遅らせる温暖化対策

このことを世界的に普遍化して考えると、地球温暖化問題は、先進国が発展途上国の追いつきを阻止するという政治的な効果を持っていると感じられる。先進国は、経済の中心が製造業から金融業などサービス業に移行しており、二酸化炭素を排出する時期は過ぎている。だが、これから経済成長しようとする発展途上国は、二酸化炭素をより多く出す製造業が頼りである。・・・以下略

 成る程ありそうなことですね。しかし、温暖化がエセ化学としても石油資源などの枯渇はどう考えるのでしょうか。
  運良く、温暖化が無かったとしても2050年頃に石油や
鉱物資源が枯渇してしまったら温暖化どころの騒ぎじゃなくなりそうです。
  ここは温暖化に便乗して太陽光など自然エネルギーへの移行を促進させた方が未来の地球の為になりそうです。

だまされても良いじゃないですか!

2007227日火曜日  第2718回  ドイツ

  昨日は、温暖化をエセ化学という説を取り上げましたが、これは、第2657回でドイツの失敗として紹介した説にも通じる環境派への逆風でしょう。
  しかし、ドイツの強い意志はそんなことで揺らぐことはなさそうです。

  EICネット → 海外ニュース 

  ドイツ 「未来は原子力を必要としない」政務次官が、脱原発の重要性を訴える

  ドイツ連邦環境省のミュラー政務次官は、115日、ドイツの電力供給が、将来、原子力発電の利用がなくても可能であることを強調するコメントを発表した。・・・中略

  「学術的な研究により、最後の原子力発電所が閉鎖される2020年以降も、ドイツにおける電力供給は安定することが示されている。これは、再生可能エネルギーによる電力供給の増強とエネルギー効率の改善によって成功する。原子力発電の利用の延長は、分散型の賢明な解決手段を先送りにし、投資を遅らせることにしかならない。学者や全ての連邦議員団の代表者は、既に、原子力発電では、気候問題は解決できないことを確認している。

現在11%を占めている再生可能エネルギーによる電力供給は、2020年までに25%を大幅に超えることが見込まれている。ドイツ航空宇宙センター(DLR)の予測では、今後10年で、この割合は倍以上になる。これにより、ほぼ全てのドイツ国内の原子力発電所による電力生産は、代替されることになるであろう。・・・中略

 未来の電力供給は原子力発電を必要としない。時代遅れの原子力エネルギーによる危機に身を晒す必要はない。そして、将来世代のために、これ以上、放射性廃棄物の山を築くべきではない」【ドイツ連邦環境省】

 私など原子力発電が良いか悪いかの判断が付かずどちらかと言えば折角作ったものを捨てるのも勿体無いから現状維持も仕方ないかなという程度の消極的な賛成派といえそうですが、このドイツの原子力排除の意志の強さには考えさせられるものがあります。
  日本の場合は、環境の為というより儲けの為に原子力発電所の建設に群がる政・官・財の考えを変えさせることが難しそうです。彼らの日本の未来より自分の利益には勝てそうもありません。その点、ドイツは大したものです。何が違うのでしょうか。

 その利権に囚われない考え方の良い例がもう一つありました。

  FujiSankei Business i. より  2007/2/21

自動車税 CO2排出量を基準に 独、温暖化防止で変更検討

  ドイツのティーフェンゼー運輸相はこのほど、自動車税の課税基準を、従来の排気量から二酸化炭素(CO2)など有害物質の排出量に変更する意向を示した。地球温暖化につながる温室効果ガス排出削減のため、環境技術の開発や環境車への買い替えを促すのが狙いだが、独メーカーはエンジンと電気モーターを併用するハイブリッド車開発で後れを取っているだけに、トヨタ自動車など日本勢のシェア拡大につながる可能性もある。

 同運輸相は独紙への寄稿で、「自動車メーカーは環境のために、より多くのことをする必要がある」とした上で、「最終的には消費者が利益を得る」と、課税基準変更の意義を強調した。また、ガブリエル環境相は「今年末までに変更は可能」と述べ、早期導入に意欲を示した。

 欧州連合(EU)欧州委員会が自動車メーカーに対し、新車の排ガス規制を義務化する方針を示すなど、欧州では温暖化防止のため自動車の排ガス対策が注目度を増している。

 一方、独メーカーはハイブリッド車開発で後手に回っており、同国では環境政党の90年連合・緑の党のキュナスト院内総務が先に、独メーカーが環境重視へ方向転換しなければ、トヨタのハイブリッド車を買おうと呼び掛けて物議を醸している。(ベルリン 時事)

 凄いですね、ここまでやりますか。これが逆に日本の政府が日本の自動車メーカーの不利になるようなことだったら実行することは絶対に出来ないでしょう。この差は何なんでしょう。
  2050年にこの差の結果はどう出るか。

又しても、楽しみです!

2007228日水曜日  第2719回  ドイツ

  昨日も取り上げたドイツでまたまた大規模な太陽光発電が始るそうです。

  Greener Worldより

  ドイツで4万キロワットの太陽電池発電所プロジェクト

  ドイツザクセン州ブランディスに、40メガ(4万キロ)ワットという巨大な太陽光発電所を建設するプロジェクト、「ヴァルトポレンツ(Waldpolenz)ソーラーパーク」がこの2月からスタートした。40メガといえば、中堅モジュールメーカーの1年分の生産量だ。

 太陽光やバイオマス、風力による発電事業を手がけるユーヴィー(juwi)グループが約3年をかけて建設するもので、完成は2009年末の予定。ソーラーパークが建設されるのは軍用飛行場跡地。建設予定面積は110ヘクタール、サッカー場200面分だという。

 モジュールは、ファーストソーラーがドイツ国内で生産する薄膜太陽電池を使う。建設費は13000万ユーロ(約200億円)。完成時の年間発電量は4000万キロワット時で、1万世帯分以上の消費電力に相当する。フィードインタリフ制度により、全量が33.1837.96ユーロセント(53.160.7円)で電力会社に販売される。

う〜ん、元飛行場の遊休地とはいえこの巨大なソーラーパークには若干の違和感も感じる。ドイツでは冷戦終了、東西統一によって不要になった軍用地がいろいろなプロジェクトに転用されている。その意味では、これは平和の配当といえるかも。

  参考:40-Megawatt-Solarpark entsteht

      イメージ

 第2600回で取り上げたオーストラリアの施設にも驚きましたがこれも凄いですね。リンク元に画像もありますから是非見てください。
  こういうのを見せられると、昨日のドイツの原子力排除が本気だろうなぁと納得させられるものがあります。
  そして、それだけに日本の取り組みの情けなさを感じずにはいられません。日本のメーカーが一生懸命に増産して、それは日本に設置されること無く海外で設置される。地球のことを考えればどこで設置されようと同じなのでしょうが、何ともスッキリしません。
  いずれ、世界から日本は何をやっているんだと非難される時が来るような気がしてなりません。

全く、情けない!

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